新築で太陽光発電は設置するべき？メリット・デメリット・補助金・義務化について解説
太陽光発電は、再生可能エネルギーの一種で、太陽の光を電気に変換するシステムです。住宅に設置することで、自家消費や売電によって光熱費を節約したり、災害時の非常電源として活用したり、環境に優しい暮らしを実現したりすることができます。
しかし、太陽光発電にはメリットだけでなくデメリットもあります。設置費用やメンテナンス費用がかかることや、発電量が天候や季節に左右されることなどが挙げられます。また、太陽光発電の普及に伴って、売電価格や補助金制度なども年々変化しています。
そこで、この記事では新築住宅に太陽光発電を設置するべきかどうかを検討する際に知っておきたいポイントを解説します。メリット・デメリットのほか、費用相場や補助金制度、東京都の設置義務化などについても分かりやすく説明します。
新築住宅に太陽光発電を設置するメリット
新築住宅に太陽光発電を設置することで得られるメリットは以下の通りです。
光熱費を節減できる
太陽光発電から得られる電力は、自宅で使うことができます。これを自家消費と呼びます。自家消費することで、電力会社から購入する電気の量を減らすことができます。また、余った電力は電力会社に売ることができます。これを売電と呼びます。売電することで、固定価格買取制度（FIT）に基づいて一定の収入を得ることができます。
自家消費や売電によって光熱費を節約できる効果は、設置した太陽光発電システムの容量や性能、屋根の方向や角度、日照時間や気温などによって異なりますが、一般的な住宅用のシステム（4.5kW）であれば、年間約10万円程度の節約効果が期待できると言われています1。
停電時の非常電源として活用できる
大規模な災害などで停電が発生した場合でも、太陽光パネルや周辺機器が故障していなければ、太陽光発電は問題なく稼働します。自律運転機能が搭載されている場合は、パワーコンディショナーの非常用コンセントに接続すれば、発電した電力を使って家庭用の機器やライフラインとして重要な携帯電話などを利用することが可能です1。
ただし、この場合は昼間の発電時間帯に限られます。昼間の発電分を蓄えておいて夜間にも利用できるようにするためには、蓄電池やV2H（Vehicle to Home）システムなどを併用する必要があります。蓄電池やV2Hシステムは別途費用がかかりますが、災害時の安心感や自家消費率の向上などのメリットもあります。
環境に優しい暮らしができる
太陽光発電から得られる電力は、再生可能エネルギーの一種です。再生可能エネルギーとは、地球上に存在する自然エネルギー（太陽・風・水・地熱・バイオマスなど）を利用して発電するエネルギーです。再生可能エネルギーは化石燃料（石油・石炭・天然ガスなど）と違って枯渇する心配がありませんし、発電時に温室効果ガス（主に二酸化炭素）を排出しないため、地球温暖化や大気汚染の防止に役立ちます1。
日本では2030年までに温室効果ガス排出量を2013年比46％削減し2，2050年までに実質排出量ゼロ1 を目指す目標を掲げています。そのため，再生可能エネルギーの導入拡大が急務となっています。住宅に太陽光発電を設置することは，個人レベルでも環境保護に貢献できる行動です。
新築住宅に太陽光発電を設置するデメリット
新築住宅に太陽光発電を設置することのデメリットは以下の通りです。
設置費用やメンテナンス費用がかかる
太陽光発電システムは一括して購入する場合もあれば，分割払いやリース契約などで支払う場合もあります。しかし，どちらにせよ，設置費用は無視できない金額です。一般的な住宅用システム（4.5kW）では，100万円前後1 かかると見込まれます。
