2019年のいわゆる「卒FIT」の影響を受けて、一般家庭における普段使いや災害対策用途としての太陽光発電や蓄電池の需要が増え、ここ最近、普及率が上がっています。これから導入を考えている方にとって最も気になることは、やはり蓄電池を導入することによって、果たして経済効果を得ることができるのか、という問題でしょう。
蓄電池導入にかかる費用
蓄電池の価格差の最大原因は、その蓄電容量にあります。蓄電池の容量には、ポータブル型から屋外設置の大型機種まで大きく幅がありますが、おおよその相場としては、蓄電容量が最も小さいポータブルタイプの蓄電池であれば数十万円程度から、家庭の電気を一定程度賄うことのできる容量が大きな定置式の蓄電池になると約100万円前後から、というのが目安になるでしょう。
現在の蓄電器の主流となっている、ある程度大型の定置式蓄電池は高価ですが、多くの場合、低金利のローンが用意されている他、月々数千円単位から利用できるレンタル制度を扱っている会社も増加しており、気軽に蓄電池を利用する生活を試すことのできる環境は整ってきていると言えるでしょう。また、技術開発の進歩によって、より低価格帯の製品も発表されるようになり、導入のハードルがますます低くなっていくことは確かです。
購入代金以外にも費用が発生することに注意
蓄電池を導入する場合に必要となる費用には、購入代金だけでなく、設置工事費用や基礎工事の費用、配線工事が必要となった場合の追加工事といった各種諸経費が発生することは覚えておかなければなりません。購入代金以外に発生する各種設置費用の内容は、購入する蓄電池の容量や設置環境によっても異なってきますので、注意が必要です。
今後の自家発電がもたらすメリット
東日本大震災以降、電力会社から電気を購入する電気代（買電価格）は上昇しています。一方で、太陽光発電による余剰電力を売る価格（売電価格）は年々低下傾向にあり、FIT法による助成期間が満了すれば、今後は極端な低価格で売電する必要が生じ、売電価格と電気代の逆転現象（グリッドパリティ）が発生することになるでしょう。
今後は太陽光発電で作り出す電気を「売る」よりも、自家消費することで経済効果が発生するようになります。これに備え、これから太陽光発電や蓄電池の導入を検討している場合、発電した電気を無駄なく自家消費できる適切な蓄電池を選択することが必須の検討材料になるでしょう。適切な容量の蓄電池を設定することで、長期的視野に立った場合に十分な経済効果を得ることが可能になるはずです。
